【注目】エイジテック(Agetech)スタートアップ19選

テクノロジーで人々を適切な医療に案内する

Ubie株式会社(ユビー)

Ubie株式会社は「テクノロジーで人々を適切な医療に案内する」をミッションに掲げたヘルスケアスタートアップで、共同代表取締役の久保 恒太氏と共同代表取締役 医師の阿部 吉倫氏が2017年に設立しました。AIをコア技術とし、症状から適切な医療へと案内する「ユビー」と、診療の質向上を支援する医療機関向けサービスパッケージ「ユビ―メディカルナビ」等を開発・提供しています。

生活者向け 症状検索エンジン「ユビー」、医療機関向け「ユビーメディカルナビ」、生活者とクリニックをつなぐ「ユビーリンク」それぞれに合わせたサービスを提供することで誰もが自分にあった医療にアクセスできる社会づくりを進めています。

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世界一の応援テックカンパニーとなる

SAMURAI Security株式会社(サムライセキュリティ)

SAMURAI Security株式会社はスマホひとつで遺産整理から財産信託契約まで完結できる相続DXサービス「終活ナビ・サラス」の提供を行うスタートアップです。代表取締役CEOの濱川智氏が2018年に設立しました。

「終活ナビ・サラス」は国内最大の相続データプラットフォームとなり50兆円市場の相続市場をDXしています。応援の力とテクノロジーを融合した応援テックのNo.1カンパニーとなることを目指しています。

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テクノロジーで介護医療現場の笑顔を1つでも増やす。

カイテク株式会社

カイテク株式会社は介護ワークシェアリング「カイテク」の運営を行うスタートアップです。代表取締役の武藤高史氏が2018年に設立しました。

「カイテク」は介護・看護職の方々がすき間時間を活用して単発バイトができて、これまで介護・医療業界では実現できなかった「オンデマンド勤務(クイックに働く)」を実現しています。超高齢化社会の日本において、「介護・医療職の多様な働き方」を可能にしています。

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テクノロジーで誰もが介護したくなる社会をつくる

株式会社aba(アバ)

株式会社abaは、排泄介助の業務負担軽減や介護施設利用者へのケアサービス品質向上を目的とした排泄ケアシステム「Helppad(ヘルプパッド)」をパラマウントベッド株式会社と共同開発しているスタートアップです。代表取締役 CEOの宇井 吉美氏が2011年に設立しました。

「Helppad」は業界初のにおいで尿と便を検知するシステムで、要介護者の排泄パターンを可視化し無駄な定時交換をなくす等、介護者のおむつ交換の負担を低減することを実現しています。現場に寄り添った手触りのあるテクノロジーによって、必要なときに必要な介護を可能にし、経験を問わず相手の生命力を引き出すことができるシステムを社会に実装しています。

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ヘルステックの力で社会課題を解決する

EMC Healthcare株式会社(イーエムシーヘルスケア)

EMC Healthcare株式会社は医療・介護・保育業界の人手不足の社会課題にAI・IoT・データ分析の力で挑むスタートアップ企業です。代表取締役の伊達 仁人氏が2017年に設立しました。医療・介護に山積する社会課題を「次世代の課題解決」と「喫緊の課題解決」の両軸に対し本質的なアプローチを行っていきます。

「OwlCare」は、これまでバラバラに提供されてきた様々な見守りセンサーとナースコールを統合した介護DXサービスです。行動検知などのAIを活用することで、介護スタッフへの最適な情報提供や、入居者との双方向コミュニケーションを実現します。「べビモニ」は、カメラ型の午睡（お昼寝）見守りシステムです。天井カメラを設置することで１台で複数人の姿勢をAIが検知し、うつ伏せ時にはアプリを通じてアラートを出します。さらに自動記録機能によって、午睡チェック業務をサポートし、保育士さんが子どもに向き合う時間を作ります。

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医療データを誰でも計測できるテクノロジーで、究極の予防医療を目指す

株式会社Xenoma（ゼノマ)

株式会社Xenomaはスマートアパレルe-skin（イースキン）を用いたヘルスケアサービスの提供をしているスタートアップで、代表取締役CEOの網盛 一郎氏が2015年に設立しました。

スマートアパレルe-skinは、普通の着心地で洗濯もできる衣服型IoT (Internet of Things) デバイスです。専門知識がなくても着るだけで正しく計測できるという特徴を活かし、患者様ご自身がご自宅で検査できる3誘導のホルター心電計を開発し、2022年5月に郵送による検査サービスを開始しました。

自宅でできる医療検査の普及を牽引し、循環器をはじめとする疾病予防に貢献するとともに、将来はデータ解析技術を活かし、予兆を捉えることで発症を未然に防ぐ究極の予防医療を実現することを目指しています。

すべての人が、納得して生きて、最期を迎えられる世界を。

株式会社MICIN(マイシン)

株式会社MICINはオンライン診療・相談や臨床開発デジタルソリューション事業等を行っているスタートアップで、代表取締役の原 聖吾氏が2015年に設立しました。

オンライン診療サービス「curon（クロン）」や薬局専用・オンライン服薬指導サービス「curonお薬サポート」では、これまで対面に限られていたコミュニケーションの概念を広げることにより、医療の質の向上に寄与しています。臨床開発デジタルソリューション事業「MiROHA（ミロハ）」は従来の臨床開発手法だけでなく、デジタルツールを活用した様々な臨床開発手法を提案し、患者様にとっての新しい付加価値創出を可能にしています。さらにはデジタルセラピューティクス事業や保険事業など多岐に渡ったサービスを提供し、すべての人が納得して生きて、最期を迎えられる世界に向け、邁進しています。

ぬくもりのある医療を、100年先も、ずっと。

株式会社インテグリティ・ヘルスケア

株式会社インテグリティ・ヘルスケアはデジタル疾患管理ソリューション（ePRO（イープロ））やDCT（分散型臨床試験）等の提供を行っているスタートアップで、代表取締役会長の武藤 真祐氏が2009年に設立しました。

デジタル疾患管理ソリューション（ePRO）は実臨床および臨床研究におけるデジタル運用の知見を活かし、仮説構築と検証（コンサルティング）、システム要件定義、開発実装、実運用、データ創出など総合的なソリューションを提供しています。DCT（分散型臨床試験）は独自の看護師ネットワーク（全国）を活用した訪問看護師（ナーシング）サポートを中心に、患者さんが医療機関へ来院しなくても臨床試験に参加できるDCTの導入・管理サポートを業界に先駆けて展開しています。その他にもオンライン診療システムやスマートフォンアプリ「スマートワンヘルス」で生活記録を見える化する健康管理ソリューションも提供していて、人とテクノロジーの融合で、医療にあたたかいイノベーションを起こしています。

あたりまえの幸せを、すべての人へ

株式会社ウェルモ

株式会社ウェルモは介護福祉領域における意思決定補助⼈⼯知能サービス開発や、中核都市以上向け介護サービス情報プラットフォーム提供を行うスタートアップで、代表取締役会長兼社長の鹿野 佑介氏が2013年に設立しました。

人工知能エンジンによるケアプラン作成サービス「ミルモプラン」は業務を「効率化する」だけではなく、知識と経験も「共有する」ことでケアマネジャーの経験や力量の差に関わらず、介護が必要な方一人ひとりに合ったケアプランを誰でも簡単に作成できます。また、介護に関わる人・情報を公平につなぐための無料の介護情報検索サイトを非営利で運営する「ミルモネット」や、介護への想いをデザインにする「ミルモネット+」、さらにはAIと自動化で利用者本位を支える「ミルモオートメーション」まで多岐に渡るサービスを提供しています。

ケアマネジャーの負担を削減し、もっと利用者と向き合うことを可能にしています。

未来選択型のケアマネジメントを創造し、活力ある社会を実現する

株式会社シーディーアイ

株式会社シーディーアイは自立支援を目指すケアデザイン人工知能「SOIN(そわん)」の提供を行うスタートアップで、 代表取締役社長の濵岡 邦雅氏が2017年に設立しました。

「SOIN」はケアマネジャーと介護を必要とされる方の自立支援を一緒に考えるパートナーで、利用することで説明時の説得力UPやご利用者の状態予測を提示することが可能になります。これまで経験知に頼っていたケアプランの策定に革新を起こしています。

社会が直面する課題を解決し、その解決法を基に新産業を創出する

CYBERDYNE株式会社(サイバーダイン株式会社)

CYBERDYNE株式会社は装着型サイボーグ「HAL®（ハル）」の研究開発を行うスタートアップです。筑波大学システム情報系・サイバニクス研究センター研究統括 山海嘉之教授が、研究成果で社会貢献するため、代表取締役社長/CEOとして2004年6月に設立しました。

「HAL®」は身体機能を改善・補助・拡張・再生することができる世界初の装着型サイボーグです。装着者の「生体電位信号」を皮膚に貼ったセンサーで検出し、意思に従った動作を実現します。社会が直面する様々な課題を解決することを目指し、研究開発から社会実装に至るまで一貫して推進しています。

家族を活き活きと元気に

株式会社Moff(モフ)

株式会社Moffはウェアラブル端末「Moff Band（モフバンド）」を中心としたモーション認識・データ解析技術を組み合わせて、介護施設向けIoTリハビリ支援サービス「モフトレ」などを展開しているスタートアップです。代表取締役 社長の土田 泰広氏が2013年に設立しました。

「Moff Band」を利用することで3Dモーション認識技術をベースに、ワンデバイスで、自由な動きをリアルタイムに定量的評価（各種身体能力・認知能力など）が可能になります。運動や健康、ヘルスケアの分野でユーザーの皆さんから本当に必要とされるサービスを提供することを目指しています。

介護を変え、老後を変え、世界を変える。

株式会社Rehab for JAPAN(リハブフォージャパン)

株式会社Rehab for JAPANはリハビリSaaS事業やオンラインリハビリ事業を行うスタートアップです。代表取締役社長 CEOの大久保亮氏が2016年に設立しました。

リハビリ支援ソフト「Rehab Cloud（リハクラウド）」は利用者のアウトカムを追求する科学的介護ソフトで、介護現場の付加価値を向上させています。2,000事業所以上が導入していて地域、事業所規模問わず、多くのデイサービスで導入されています。自宅でできるオンライン介護リハビリ「Rehab Studio（リハスタジオ）」はリハビリ専門職と一緒に一人ひとりに合ったプログラムを通して介護予防・身体機能の改善を目指す、保険外の在宅リハビリ支援サービスです。さらにはデータ事業も展開していて、様々なサービスから介護ヘルスケア業界を支えています。

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医療の常識をアップデートしよう。

METRICA株式会社(メトリカ)

METRICA株式会社はAI見守りカメラデバイスや透析状況をオンラインで確認・指導するシステムの開発を行うスタートアップです。代表取締役の幅野莞佑氏と伊東尚文氏が2018年に設立しました。

「PD Doctor’s Eye（PDドクターズアイ）」は腹膜透析患者が在宅で安心して診察を受けられるオンライン診療情報通信機能を備えた遠隔管理システムで、医療従事者が在宅における腹膜透析診療の臨床的データを閲覧・管理することが出来ます。QOLの向上と医療の質の担保、医療従事者の負荷の軽減など医療現場の複合的な課題を同時に解決しています。

護りたい。その想いを護る。

株式会社ゼスト

株式会社ゼストは在宅医療の訪問スケジュール最適化による経営改善クラウドサービス「ZEST（ゼスト）」の提供を行うスタートアップです。前代表取締役社長CEOの伊藤由起子氏が1988年に設立しました。

「ZEST」は訪問スケジュールのデジタル化を推進し、スケジュール効率/営業効率/経営効率という3つの観点で無駄を削減し、時間の創出を実現しています。様々な業務の無駄を削減し、本来やるべき仕事に集中できる「時間創出」に貢献しています。

人×テクノロジーの力でずっと安心の世界をつくる

トリニティ・テクノロジー株式会社

トリニティ・テクノロジー株式会社は「IT × 金融 × 法律」のフィンテックスタートアップです。代表取締役 CEOの磨 和寛氏が2009年に設立しました。

認知症による資産凍結から親を守る「おやとこ」は、家族信託を全国に正しく普及させることで、資産凍結に悩む人をなくし日本の巨大な社会課題を解決しています。家族の代わりにずっと寄り添う「おひさぽ」は、おひとりの高齢者の方が安心して暮らすことができるよう、見守り・身元保証・財産管理・死後事務などのサービスを提供し、家族の代わりにずっと寄り添います。その他にも相続手続きをまるっとサポートする「スマホde相続」の提供も行っており、人（専門家）にしかできないサービスをテクノロジーで全国に届けています。

コミュニケーションテクノロジーで人類の孤独を解消する。

株式会社オリィ研究所

株式会社オリィ研究所は文字入力や合成音声でのスピーチができる意思伝達装置「OriHime eye+Switch（オリヒメアイプラススイッチ）」や「分身ロボットOriHime（オリヒメ）」の開発を行っているスタートアップです。共同創業者 代表取締役所長 CVOの吉藤 健太朗氏と共同創業者 取締役CTOの椎葉 嘉文氏が2012年に設立しました。

「OriHime eye + Switch」は、眼や指先しか動かせない重度肢体不自由患者のための意思伝達装置で、透明文字盤をデジタル化したシンプルな操作方法によってPC操作をスムーズに行うことを可能にしています。「分身ロボットOriHime」はどこにいても、スマホやPCで簡単に遠隔操作、 “そこに居る”という実感と体験を提供するロボットです。コミュニケーションテクノロジーによって新たな形の社会参加を実現し、人々の孤独を解消すると共に社会そのものの可能性を拡張しています。

志を共にする人々と、新たな顧客価値を創造し、社会に貢献する

株式会社トータルブレインケア

株式会社トータルブレインケアは脳リハから生まれた認知機能別トレーニングができるエビデンスに基づいたクラウドサービス「CogEvo(コグエボ)」や対話支援システム「comuoon（コミューン）」等の開発を行うスタートアップです。代表取締役社長の河越眞介氏が2015年に設立しました。

「CogEvo」は脳のリハビリテーションから生まれた 認知機能のチェックとトレーニングができるエビデンス（科学的根拠）に基づいたクラウドサービスで、日常における過度なストレス・疲労・睡眠不足、加齢による認知機能の変化を早期にチェックできます。「comuoon」はマイクが拾った声をスピーカーがクリアにし、難聴者の方に届けます。

その他にもモーションセンサーを利用した福祉・介護・教育現場向けのゲーミフィケーションテクノロジー「TANO（タノ）」も提供しており、世界中の人々が、「やりたいこと」を「いつまでもできる」ウェルビーイングがあふれる世の中の実現を目指しています。

世界を一歩前に進める

トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社

トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社は排泄予測デバイス「DFree(ディー・フリー)」の開発を行うスタートアップです。代表取締役の中西 敦士氏が2015年に設立しました。

「DFree」は下腹部に貼ることで尿の溜まり具合が分かるため、排尿のタイミングを事前に知ることができ、安心してトイレに行くことができます。排尿のタイミングを「見える化」することで、トイレの不安を解消しています。

おわりに

2025年問題や2040年問題、超高齢化社会になる日本には課題が山積みです。その分、エイジテック市場も2025年には300億円と拡大をしていきます。今のスタートアップが社会課題を解決し、これからの未来を創っていく。これからもエイジテック スタートアップの成長には目を離せません。

人生をかける、スタートアップに出会おう。
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一緒により良い未来を創っていきましょう。